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| 25 Oct 2011 02:04:00 pm |
 再生可能エネルギー(3) |
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電力買取法によって守られる
9月5日には風力と太陽電池について述べ、9月5日には地熱発電について述べたが、これら再生可能エネルギーを増加させるキーとなるのが電力買取制度である。我が国においては2011年8月26日に国会に於いて可決された。この法案が閣議で可決されたのが3月11日であった事は因縁を感じる。
ドイツ連邦議会下院のヘルマン・シアー議員の強力な指導力により1999年に可決されたのが世界で初めての電力買取の法制化であった。この法律により、風力、バイオマス発電、小規模水力発電、太陽電池発電、地熱発電などで発電された電力が全て電力会社により法律で決められた固定価格で買い取られる。電力会社は20年間に渡り買い取る義務がある。この期間は再生可能エネルギー発電の初期投資を完全に償却するのに十分な期間である。定額で買い取られる為に事業者は効率を上げれば上げるだけ利益が出る事になる。2005年にはドイツでは全電力の10%が再生可能エネルギーとなった。そのうち70%がこの制度により買い取られている。残りの30%は従来の水力発電所である。ドイツ環境省によると2010年には5千200万トンのCO2排出を低減する事が出来たとしている。電力会社はこの制度の為に電気料金を3%値上げした。この制度の弱点は法律によってのみ守られていると言う事である。2003年にデンマークでは政権が変わり電力買取に反対であった新政権によりもう少しのところで一旦出来
あがったこの制度が崩壊寸前まで行ったと言う事実がある。図表は日本の買い取り制度の説明図である。(出典：資源エネルギー庁）詳細は資源エネルギー庁のホームページ
http://www.enecho.meti.go.jp/saiene/index.html
に詳しい。
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カテゴリー : Factor Five |
Posted By : dantesforest |
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| 24 Oct 2011 12:51:24 pm |
| 自動車(4) |
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重要な小型自動車の燃費のアップ
世界の地球温暖化ガス排出量の22%は交通であり、その65%が小型車から排出されている。この小型車にはSUV、ピックアップトラック、ミニバン、フルサイズバンが含まれる。米国ではこれらの小型車の占める燃料消費の割合は63%であり、英国では70%である。非OECD国の小型車は2005年には35%であったものが2030年には55%になる。中国とインドでの小型車の伸びは特に顕著で2005年には中国とインドの合計が2200万台であったものが2030年には中国で2億台、インドで1.1億台になると予想されている。（OECD調べ）
その為小型車のエネルギー効率（燃費）を上げる事は各自動車メーカーにとって大変重要な社会的課題でその為のR&D投資を惜しまず行ってもらいたい。
以前にも書いたが、自動車の消費するエネルギーの7/8は車輪を回す回転力になる以前に熱として失われてしまっており、タイヤを回す力になるのは残りの1/8のみである。それが更にタイヤと道路の摩擦熱とブレーキの熱となり最後に車を駆動しているのはわずか6%となってしまう。そのうち殆どは車体を動かすエネルギーであり本来の目的である人と荷物を動かしているエネルギーは1%となってしまう。
自動車の場合、如何に軽量化が大きなファクターであるかと言う事がわかる。
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カテゴリー : Factor Five |
Posted By : dantesforest |
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| 23 Oct 2011 01:14:42 pm |
| 持続可能性社会（5） |
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持続可能性社会テクノロジーはサプライチェーンから。
カリフォルニアの学生たちが行った調査研究が興味深い。どこにでも売られているタコスに使われている材料が一体どこからどの位の距離を運ばれてきているのかを調べた。タコスは合計10万3500ｋｍ、地球を2.6回回って来ている。果たして南米からトマトを運んでくるのが良いのか、近郊の温室で電気や燃料を使って栽培したトマトの方がエコなのかを議論している。この様な事を考え始めることが持続可能性社会を作る為の明かりが見えてくる事になる。
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Posted By : dantesforest |
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| 22 Oct 2011 02:44:56 pm |
| 持続可能性社会（4） |
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持続可能性社会テクノロジーは急速に世の中のメインストリームになって行くということ。
いま来ているアメリカ、テネシー州マンチェスターでは秋が急激に深まり、今朝の最低気温が２℃で車の窓が凍っていました。
写真は今日iPhonで撮ったものです。今日も昨日の続きです。
急速成長する持続可能性社会テクノロジーの様な分野では、新市場と新応用商品が常に生まれ続ける。例えば小形風力発電機は従来小規模農業や小規模産業が主な市場であった。しかし、最近の統計によると2010年には2億6千万ドル（約200億円）であった市場が2015年には6億3千万ドル（470億円）に急速成長しようとしている。その増加分は殆どが地方公共団体である。この様に全く予測されなかった市場が喚起されてくるものなのである。
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カテゴリー : 他メディアより |
Posted By : dantesforest |
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| 21 Oct 2011 03:44:56 pm |
| 持続可能性社会（3） |
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一見人気があるが間違った考え方は本当の持続可能性社会の実現を阻む。
電気自動車と言うと人々は「走行距離」を問題にする。目的地に着く前に電池が切れるのではないかと言う怖れからでるものである。しかし、調査によると人々は自分が実際に走っているよりも多くの距離を走っているものと思い込んでいる。調査結果では一人の平均は50〜80km（アメリカの調査結果）であり、これは第一世代EVのレンジに十分入る。そして第二、第三世代のEVでは距離がもっと伸びる。また、エネルギー補給に対する考えかたも、空になる寸前に給油したり、満タンにはしないと言うやり方も自然と変わってくるものと思われる。
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