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| 13 Jan 2012 05:58:07 am |
 太陽光調理器 |
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太陽光ばあちゃんは電気だけではない
インドのベアフット・カレッジで太陽光発畜電技術を学んだバアちゃん達の活躍は照明だけに留まらない。
WHOによると世界の最貧国では年間160万人が室内で煙を吸い込んだ為に命を失っている。これは換気の悪い狭い室内で、木、木炭、乾燥させた動物の排泄物を調理の為に燃やした時に出る煙を吸った為である。
2008年の科学者の発表によれば、調理の為に使われるこれらの燃料から排出される黒煙（黒色炭素）はこれまで考えられていたよりも長時間大気中に留まる事が分かり、地球温暖化に大きな影響を与えている事も分かった。
ここで、ソーラーグランマの登場となる。バアちゃん達は太陽光調理器の集光器を作る技術も持っている。太陽光調理器のお陰で子供たちは焚き木拾いをする労働から解放され、煙を吸い込んで呼吸器を傷める事もなくなる。
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カテゴリー : Factor Five |
Posted By : dantesforest |
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| 12 Jan 2012 06:02:17 am |
| ベアフット・カレッジ |
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太陽光ばあちゃん（ソーラーグランマ）の力
ファクター５では数多くの環境保護団体の活動も紹介している。その中にインドのベアフット・カレッジ（裸足の大学）がある。この学校に入れるのは、世界中の最貧国家の最貧村の最貧の中年女性のみである。多くの女性は孫を持つグランマ達だ。
この学校に招へいされるグランマ達は殆ど学校に行った事は無いし字も読めないが、半年間の教育の後に太陽光発蓄電システムの専門技術者となって村々に帰って行く。この学校の教育システムは文字も言葉も重要ではない、手と、視覚と、聴覚だけで、今まで聞いた事も無い太陽光発蓄電システムを覚える。グランマ達はコイルを巻いてトランスを作り、ICチップや抵抗等をプリント基板に半田付けするところから始まり、ソーラーパネルの組み立て設置、蛍光灯器具やバッテリーの設置、その全てのメンテナンスができるようになり、自分の村に帰る。
村に帰って、自分の作業場を持ち国連の支援で送られてくる部品からソーラーシステムを作って村人に使ってもらう。使用料金は月に5ドルで、これは従来の光源である石油ランプ用の石油やローソクや懐中電灯の電池代の合計より安価である。
ソーラーグランマの孫達はこの明かりで夜勉強もできるし本も読める。ラジオも聞く事ができる。母達は夜も縫物をしたり料理の準備もできる。イスラム文化圏やヒンズー文化圏では女の子には教育は必要ないとの考えが未だに強く、昼間はヤギやヒツジの世話をさせられる。女の子にとっては夜の学校は重要な教育の機会である。ソーラーグランマの電気は女の子の為の夜間学校を可能にした。
何故、貧しい中年女性なのか。ベアフット・カレッジを1977年に始めたBunker Royは、男性は出世欲が強く技術が身に着くとすぐにビジネスにしたがるし、少しうまく行くと村を出て街に行ってしまう。そして何より資格を欲しがる。グランマ達にはそれが無い。
これまでに19カ国の750の村の19,000の家庭に太陽光発蓄電システムを設置して、その全てが今も完全に動いており、年間12000トンの石油消費を削減した。
Bunker Royは言う「持続可能社会は分散型でのみしか成功しない」
You Tubeでご覧になれます。
http://www.youtube.com/watch?v=Khgdpf1hkOU&feature=context&context=G2aef344FAAAAAAAAAAA
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カテゴリー : Factor Five |
Posted By : dantesforest |
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| 11 Jan 2012 05:56:23 am |
| 燃料税の歴史 |
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燃料税の導入で変わったドイツ人のライフスタイル
燃料税は決して新しいものではない18世紀の英国でとうもろこし畑を黒煙を上げ火花を散らして走る蒸気機関車に農民から乾燥した畑に火事を起こす危険がある、煙が作物を汚すなどの不満が出され、政府は鉄道会社に燃料税を課税した。後にこれを基金に年金制度が作られた。
1999年にドイツに導入されたETR(Ecological Tax Reform 環境税制改革)により、自動車用燃料、暖房用燃料、電力に課税され2003年までの4年間にわたり毎年税率が上げられた。
その結果、2000年には自動車燃料の消費が2.8%減少、2001年には更に1%、2002年には2.3%、2003年には3.5%が減少した。自動車用燃料の消費が減少したのは1950年以来初めての事であった。
車の共同購入は2000年に25%増加し、2001年には22%、2002年8%、2003年に15%増加した。
公共交通機関の利用者数はそれまで減少の一途をたどっていたが、1999年に初めて0.4%の＋に転じ、その後2000年0.8%、2001年0.8%、2002年0.5%、2003年1.5%の増加となった。
マクロ経済的には2001年には25万人の新規雇用が創出された。
最終目標であったCO2削減は2003年に-3%を達成した。
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Posted By : dantesforest |
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| 10 Jan 2012 06:03:56 am |
| 排出権取引 |
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公害問題から生まれた商業的制度
各国家や各企業ごとに温室効果ガスの排出枠（キャップ）を定め、排出枠が余った国や企業と、排出枠を超えて排出してしまった国や企業との間で取引（トレード）する制度である。京都議定書に規定されており、温室効果ガスの削減を補完する京都メカニズム（柔軟性措置）の1つ。
1990年代前半から、アメリカ合衆国で硫黄酸化物(SOx)の排出証取引が行われた。排出枠を定めたうえで、排出枠を下回った者がその削減分に付加価値をつけて排出枠を上回った者と取引するもので、硫黄酸化物の排出量の削減に大きく貢献した。アメリカはこの経験を踏まえ、京都議定書に排出取引制度の導入を強く求めた。同国はその後に京都議定書から離脱したが、排出取引制度は京都メカニズムとして残った。これは排出枠の対象を温室効果ガスと国単位に変えたものである。
排出取引制度が導入された背景には、温室効果ガスの排出量を一定量削減するための費用が、国や産業種別によって違いがあることが挙げられる。例えば、これから開発する開発途上国では、すでに先進国で開発された技術を導入すれば温室効果ガスを削減できるので比較的小さい費用で済む。一方、これまでに環境負荷を低減するために努力してきた先進国では、更なる削減には新しい技術やシステムを開発する必要があり、多大な投資が必要となる。排出取引の制度を導入すると、削減しやすい国や企業は炭素クレジットを売ることで利益を得られるので、削減に対するインセンティブが生まれ、より努力して削減しようとする。
ただしその一方で、先進国がより少ない投資や労力で済む排出取引を積極的に利用してしまうと、温室効果ガスを削減するための新たな技術やシステムの開発の必要性が薄れ、技術やシステムが広く普及してしまえば削減が難しくなり、結果的に温室効果ガスの削減が停滞することも考えられる。
世界全体での排出取引の市場規模は、2007年時点で約400億ユーロ（約4兆円）前後であるが、急激な拡大を見せており、今後も拡大は続くと予想されている。取引総量は2007年時点で27億トンで、これも急激に増加している。
銀行や証券会社が、金融商品として排出量を株式や債権と同じように取引する試みもある。
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| 09 Jan 2012 03:38:32 pm |
| 2011年の自然災害 |
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地球温暖化に無縁とは言えない巨大災害
ドイツのSüddeutsche Zeitung(南ドイツ新聞)は1月4日付けの経済面で2011年に起きた世界の巨大災害をまとめているのをドイツの友人が送ってくれた。
2011年の巨大災害の規模はこれまでには無い規模であった。1000年に一度と言われる日本の東北大地震・津波があったからである。
ドイツにある世界最大の再保険会社Munich Reは2011年の損害を3800億ドル（27兆円）と試算した。これはこれまでの最高額であった2005年のハリケーン・カテリーナによる損害の2200億ドル(16兆円)をはるかに上回った。但し、これには福島原発の損害及び補償金は全く含まれていない。
3800億ドルのうち、2/3を日本とニュージーランドの地震・津波の損害に充てられているが、その他の気候変動による自然災害も少なくない。タイの洪水の損害は400億ドル(3兆2千億円)と少なくない。
2011年の地震以外の災害も通常年よりも増えており、世界中で異常気象による被害が出ている。これが地球温暖化に起因していないと言い切れるものではない。
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