|
| 18 Jan 2012 05:59:44 am |
 自転車社会 |
|
|
持続可能社会の都市づくりの決め手
昨日から出張で大阪へ来て、昨日は古い友人に美味しい魚料理を御馳走になった。友人はぼくのブログを時々読んでくれているのだが、内容が自分の生活に身近では無くピンとこないとの意見を戴いた。もっと身近な話題も取り上げて行かなければならないと反省した。
大阪の街を歩いて気が付いた事は再開発された地域では歩道の幅を広く取ってあり、歩道を歩行者と自転車に分けてあることだ。市内の自動車の通行量を減らす重要な手段として自転車がある。
欧米では市街地での自動車利用を極力少なくするには駐車場を少なくし、駐車料金を高くして自動車で市街地に乗り込む魅力を少なくすると同時に自転車道（サイクルパス）を充実して自転車だけで用がたりるような街づくりをすると言うのが持続可能都市づくりの決め手となってきている。
大阪の街づくりもそれを狙っているのだろうが、実際歩いて見るとかなり危険である。歩行者レーンを歩いているのに後ろから自転車に追い越されて怖い思いを何度かした。自転車道側を歩く歩行者も結構いて通行区分は余り守られていない。
欧米の自転車道は車道と同じ面に作って有り歩道とははっきりと区別が付くように設計されている。大阪の街の歩道上の自転車道は色分けされたりしているが実際には区分が利用者に認識されていない。
せっかく作るのならもう少し工夫が欲しいし、使用者側の市民は持続可能社会を作っていると言う誇りを持ってルールを守ってもらいたい。
|
|
| |
カテゴリー : ブログ管理人 |
Posted By : dantesforest |
|
|
|
| 17 Jan 2012 05:53:37 am |
| 省エネ法 |
|
|
先進的だった日本の省エネ法
日本政府は世界で最も早くから国内の企業に対し、省エネ製品を世界に送り出すことを推進する法律を作った事をファクター５でヴァイツゼッカー博士は称賛している。
1979年に制定された「エネルギーの使用の合理化に関する法律」＝省エネ法である。この法律は冷蔵庫、エアコン、自動車の省エネの標準を定め、この分野での世界における日本製品の市場での地位の確保を図り市場占有率の向上を目指した。その結果、それらの製品は新たに創出された省エネ市場において高い市場占有率を得る事になった。
この事は一国の政府が取り得る省エネに対するリーダーシップが企業にどれ程影響力を持つかを証明する良い例である。
そして、それは世界に対しその国が省エネに対する努力を怠って居ない証明となり、その国の製品が成長する省エネ市場において確乎たる地位を保持し続ける事ができる要素となる。
アメリカのオバマ大統領が行った最初の仕事の一つとして、米国の自動車の燃費性能の向上を2016年までのロードマップを作って示した事が上げられる。
省エネ市場の到来により、市場から姿を消して行く製品が数々あるがその代表はエジソンが発明したフィラメント電球である。
|
|
| |
カテゴリー : Factor Five |
Posted By : dantesforest |
|
|
|
| 16 Jan 2012 05:56:41 am |
| スマート家電 |
|
|
スマート家電は電力（電気料金）を節約できるか
アメリカのGE家電とジョージア州のフリントエネルギー社はスマート家電とピーク時に家電を使用しない場合に電気料金の割戻しをする制度を組み合わせた実験プロジェクトをスタートした。
ジョージア州の10世帯の家庭がボランティアとしてこのプロジェクトに協力し、GE家電がプログラム可能なエネルギーマネジャー機能を持ったスマート家電を設備した。家じゅうにセンサーが設置され、家庭の電気需要の状態はスマート家電から直接コントロールセンターに報告される。スマートメータなしで各家電が直接グリッドと通信を行う。
このスマートグリッド・プロジェクトの主な目的は「ピーク時割戻し制度」の実験である。電力ピーク時を予想したセンターはスマート家電にピーク時間と、その時電気を使わ無かった場合に1kWH当り87セント（約70円）の割戻しが支払われる旨の情報をスマートグリッドを通じて知らせる。ユーザーはその表示を見て、その時間に家電を使うか使わないかを決めれば良い。ユーザーが何もしなければその家電は通電されず1kWH当り70円が割戻しされ、使いたい時はスイッチをONすれば使える。使った場合にも罰金を科せられることは無い。
|
|
| |
カテゴリー : 他メディアより |
Posted By : dantesforest |
|
|
|
| 15 Jan 2012 02:33:51 pm |
| 環境税 |
|
|
地球温暖化対策のための税
早くも内閣改造を行った野田内閣の目玉は消費税の増税であるが、平成23年度（今年）から導入される「地球温暖化対策のための税」＝環境税もある。これはCO2を1トン排出につき289円が課税される制度である。家計には月100程度の負担増になるとしている。なおこれは平成22年度税制改正大綱として平成21年12月22日閣議決定されており、具体的な方法は本年末までに決められることになっている。
環境税についてファクター５では次に様に述べている。環境税に対する反論は保守、革新を問わず強い。資本家を代表する主張も低所得者層を代表する主張もまずは「反対」一色である。資本家にとっては環境税は消費を低迷させ景気がより後退し株価が下がると言うものである。低所得者層を代表する主張は、環境税の逆進性で、低所得者が払う事になる所得に対する環境税の割合の方が富裕層のそれよりも多くなると言うものである。
税の逆進性の問題は洋の東西を問わず存在する。しかしエネルギーに対する課税に関しては逆進性が問題となるのは、貧しい国の場合であり、豊かな国では富裕層の方がエネルギーを大量消費するライフスタイルであるのでそれに見合った環境税が徴収される事になる。
それでも生活保護受給者、最低年金受給者、障害年金受給者などには補助を支払う等の手当てが必要となる。
工場労働者を主張は環境税の導入により仕事が減る事にある。省エネを実行しないあるいはできない産業にとってはこの主張は正しい。
アメリカの世論調査では、環境税が導入されると自分の仕事がなくなるか、無くなるかも知れないと答えた人は33%に上る。
しかし、過去30年のデータでは過去に導入された、環境保護に関する税制度の導入が直接原因で失業した人の数は極めて少数である。環境税についてファクター５では次に様に述べている。
なくなるか、無くなるかも知れないと答えた人は33%に上る。
しかし、過去30年のデータでは過去に導入された、環境保護に関する税制度の導入が直接原因で失業した人の数は極めて少数である。
|
|
| |
カテゴリー : Factor Five |
Posted By : dantesforest |
|
|
|
| 14 Jan 2012 06:01:20 am |
| 農業のファクター５ |
|
|
酪農場はエネルギーの宝庫
農業の中でも酪農は農業分野では最もエネルギーと水資源を大量に消費している。例えばオーストラリアの酪農は水資源の25%を消費している。
オーストラリアのエネルギー効率の専門家Geoff Andrewsによると、酪農家は直ちに80%の省エネが可能であるとしている。
更に酪農家は家畜の排せつ物、木材屑、風力、太陽光等を使う事で酪農家が必要とするエネルギー以上のエネルギーを簡単に得る事が可能である。
牛の排せつ物はバイオ燃料として農場内の車両や農機具の燃料となる。牧場の柵などに使われれる大量の古木材や木材屑もバイオマスとして燃料に使われ、牛舎や搾乳場の洗浄に欠かせない温水ボイラーの燃料となる。広い牧場には風力発電機に適した場所や、太陽光発電パネルを設置する場所も容易に確保が可能である。
|
|
| |
カテゴリー : Factor Five |
Posted By : dantesforest |
|
|
| |
| ページ: Prev 1 2 3 ...195 196 223 224 225 Next |
