次期戦闘機F35Aは稀代の“クズ戦闘機”のようです。
ブログ管理人
当ブログは主に環境問題を中心に扱っているが、戦争は環境破壊の最たるものと言う考え方から戦争には反対の立場で、軍備の拡張についても一人でも多くの人に知ってもらいたいと思い取り上げている。
最近のニュースで自衛隊に次期戦闘機F35と言うのが導入されると知り、少しネットで調べて見たらマスコミでは騒がれていない事がいろいろあるので報告する。
このF35Aは米国ロッキードマーティン社製で、米国統合打撃戦闘機計画(JSF)に基づいて作られた第五世代ステルス戦闘機で、プロトタイプのX-35は2000年に初飛行、F35Aは2006年に検証機が飛んだ。2015年から米国海兵隊に実戦配備され日本には4機が納入された。一機96億円で384億円で購入されている。航空自衛隊では後38機を配備する予定で、今後はFMS(Foreign Military Salesこれがなぜか有償援助調達と訳されている)と呼ばれる現地組み立て方式で三菱重工が最終組み立てを行い、エンジンはIHIが組み立て、三菱電機がレーダーを作ることになっており防衛省によるとこれを行うことで今後の日本の防衛産業の為になるとのことであるが、実際には部品は全てブラックボックスで送られてきて中身は分からないので、日本の産業はプラモデルを組み立てるように作業をするだけで、どれだけ技術移転が行われるかは不明である。日本で組み立てる事で一機当たりのコストは181億円に跳ね上がり、38機で6,878億円の血税が使われる。それ以外に防衛省から上記の三社に対し、F35用の設備投資費として1,480億円が支払われている。
F35Aの売りの一番はそのステルス（まるで忍者のように敵のレーダーなどに発見されにくい）性能である。自衛隊は本来専守防衛であったので、敵陣深く入り込む必要は無くそんな性能は必要なかったが、集団的自衛権を実行するにあたり自国の制空権の及ばない敵地深く入りこむ為にステルス性能が必要と言うことなのか、これは政府の説明していた自衛権行使の枠をはみ出すことを予測してのことと考えるべきであろう。F35Aの導入そのものが野党もマスコミも騒がないまま正に“粛々”と進められたことに強い違和感を覚える。
英国の軍事評論家で米英合同の次期戦闘機開発プロジェクトに加わっていたピエール・スプレイ(Pierre Sprey)氏によると、F35は空軍、海兵隊、海軍全てのニーズを叶えた上、戦闘機、戦略攻撃機、爆撃機と言う三つの異なった用途を全て実行できるものとした為に全く役に立たない複合用途の“クズ戦闘機”になったと言い放っている。ステルス性能を上げるためにこれまで外に有った、予備燃料タンク、ミサイルランチャー、爆弾を全て機内に格納した為に胴体が異常に太くなってしまった。そのために速度を上げるには翼の面積を小さくする必要が出てきて機の安定が悪く、回転性能が悪いので、ドッグファイトには不向きである。翼が小さいために低空を低速で飛ぶことはできないので、味方の地上軍の援護には使えない。その上、爆弾ランチャーを露出する為にゲートを開ける時には速度をマッハ１以下にしなければならず、ゲートを開いている間はステルス性能が落ち敵機の的になりやすい。つまり、戦闘機として敵機と闘うドッグファイトには向いておらず、味方の地上軍の援護には適さず、爆撃任務には援護機の支援が必要となる。ピエール・スプレイ氏によるとF35は実戦配備されるとほどなくその無能さが判明し、さほど時間をかけることなく生産中止に追い込まれるだろうとのことである。
それではなぜそんな“クズ戦闘機”が米国、英国、イタリア、イスラエル、オーストラリア、オランダ、トルコ、日本が次期戦闘機として購入を決定したのか。カナダはトルードー政権が2010年に65機を発注し2016年からFMS生産に入る予定であったが、議会の反対でキャンセルされている。早々と131機を購入することを決めたベルルスコーニ政権時のイタリアは、不調で有ったフィアットを中心とするイタリア航空機産業をFMSによりテコ入れするのが目的であったと思われます。
カナダのトルードー首相も2010年の議会の夏休み中に電撃発表を行った時に、この史上最大の金額のF35プロジェクトに参加することはカナダ航空機産業にとってひいてはカナダ産業界にとって大きなチャンスであると強調していました。当時のカナダの野党議員は、カナダは広い国土を守る戦闘機は必要だが、敵陣に侵入するステルス爆撃機など必要ないと言っていました。
F35にはF35Aと言う基本形の他に、F35Bと言うSTOL(短距離離陸、垂直着陸機)と、F35Cと言う空母艦載機があります。これらが全て一つの機体で達成される正にマルチパーパス機なのですが、その為全ての性能が劣っておりおよそ実戦には向ておらず、ただただ高いだけの“クズ戦闘機”なのです。
つまり、F35を導入するのはその巨額な金額が魅力なようです。つまり国家予算をつぎ込んで、米国と同時に自国の産業にも国家予算をばら撒くシステムがF35のようです。こんごカナダのようにキャンセルをしてくる国が増えるとロッキード・マーチン社と米国政府は開発費を回収するために価格をさらに吊り上げることが予想されますが、日本が米国追従を続ける限り１機が300億円になっても買い続けることでしょう。それが米国と三菱重工、IHI、三菱電機を助けることになるからです。
このように産軍複合体により国際的に仕組まれた金集めの仕掛けを暴くのが本来のマスコミの仕事であり、野党の国会議員の仕事であるべきであると思います。また自民と連立を組んでいる公明党が今でも「平和の党」を任じるのであれば、専守防衛には不必要なF35Aの導入に反対をするべきであると思います。
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次期戦闘機の不思議
