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| 20 May 2012 06:26:40 pm |
 音楽と地球環境 |
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地球環境に負荷を余り与えることなく豊かさを与えてくれる音楽
ぼくの周辺には、音楽を愛する人達が大勢いる。この週は立て続けにケニーGのライブにはじまり、友人がやっているジャズ音楽教室の発表会、ピアノとバイオリンのクラシック音楽をバックに本の朗読等を聞く機会が有り音楽の持つ力と言うものを感じ、今日は地球環境の視点から音楽を考えて見た。
音楽の歴史は有史以前に遡る。おそらく最初の音楽は歌声であろう、鳥のさえずりや子供の泣き声等を真似るようなものではなかっただろうか。それに手拍子などを付けたかも知れない。信号の伝達に使っていた木と木を打ち鳴らすものはやがて楽器になったと思われるので、恐らく最古の楽器は打楽器だったのでは無いだろうか。3000年前の地層から骨で作られた笛が出土しており、すでにリコーダー（たて笛）の形をしていたと言う。生まれたばかりの赤ん坊でも音楽には反応することから人間のDNAには音楽が組み込まれている。しかし、植物に音楽を聞かせると良い収穫ができると言う研究も有るところを見ると、植物にも音楽を聞きとるDNAがあるとすれば、生物学的にもっと遡ることになるのかもしれない。他の天体の生命体も音楽には反応を示すのではなかろうか？
これまでこのブログでは、人類は地球環境に負担をかけるようなものしか作ってきておらず、特に産業革命以来は資源を無駄遣いするだけのものを作ってきたことしか強調してこなかった。しかし、音楽は人類が発展させてきたものの中では数少ない環境負荷の少ないものである。
そして音楽の持つ力は巨大である。お金や、宝飾品、工業製品、食べ物が与えてくれない豊かさをぼくたちの心に直接与えてくれる。好きな音楽は何度聞いても心地よいものである。どんな時にも脳に直接働きかけて即座に効果を表す。音楽を演奏するのは、更に大きな喜びをもたらす。演奏が複数で行われる場合、アンサンブルがうまく行った時の歓びは、言葉の壁も越えた今はやりの「絆」さえ感じさせる力が有る。聴衆に自分の表現が通じた時の歓びはかけがえの無いものであると言う。それも環境にあまり負荷をかけることなくである。
国連のUNEP（国連環境計画）はMusic & Environmental Initiative（音楽と環境イニシアティブ）を作り、音楽は世界中の人種、宗教、経済環境、性別、年齢に関わること無く環境からのメッセージを何十億人の人々に伝える事ができる最も強力なメディアであると定義し、音楽による環境への理解の活動を推進している。
国連環境計画、音楽と環境イニシアティブのホームページ
http://www.unep.org/music_env/about.asp |
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| 13 May 2012 10:42:48 am |
| 自転車の可能性 |
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環境負荷をかけず防災にも強い自転車
昨日は(社)ずーっと安心・防災未来(中村 康佑代表)主催の講演会で、コグウェイ代表の山田美緒さんの講演を聞く機会が有った。テーマは「防災と自転車」であったが、自転車が持つ移動手段として、また輸送手段としてあらゆる状況で大変効果的であると言う話しを、山田さんがアフリカ5000kmを一人で自転車で走破した体験を通して元気一杯で楽しいプレゼンとして聞かせて戴いた。
持続可能社会において自転車は今後欠かせない重要な交通手段になって行く事はこれまで何度かこのブログで紹介したが、災害時にも有効な交通機関となると言う認識を新たにした。プレゼンの中でアフリカの現地の人が作った木製、手作りの自転車の写真を見せて貰ったが、これは環境負荷の面から言うと材料が木であるので、殆ど環境負荷ゼロの究極のエコロジーな交通機関である。
自転車はそれ自体が一大産業である。アジアにおいて自転車は通勤、通学、買い物の中心的な乗り物であり、年間7千5百万台が生産されており、世界の自転車生産の3/4である。中国は空前の自動車ブームだが自転車利用はいまだに5億台を下らないし、15万人の職場と800億円の輸出をもたらしている。
持続可能性都市を計画する場合、まず徒歩で通常生活に必要な用は足せるような設計、つまり役所、金融機関、病院、公共施設、毎日の買い物は1km圏内に配置し徒歩で行えるようにする。通勤、通学、駅へのアクセスは5km圏内として自転車で行えるようにする。5km〜200kmは近距離は軽鉄道やバス、中距離は鉄道、200〜1000kmは高速鉄道で移動する事が最も効率が良い。もちろんサイクルパス、自転車道と歩道の区分けの整備が重要である。また、交差点における自動車と自転車の管制も都市設計の段階から考慮されるべきである。歩きたくなるような歩道、サイクリングしたくなるようなサイクルパスが望ましく、これから復興する東北の都市には是非この考えを取り入れてもらいたい。
このように設計された未来の都市において自転車がCO2排出削減に果たす役割は大きい。自転車は環境負荷を低減させる未来志向の乗り物であるとの観点から更なる自転車の技術開発を行って貰いたい。写真は未来志向のコペンハーゲン・ホイール。
山田美穂さんのブログ：
http://mantem.exblog.jp/
(社)ずーっと安心・防災未来のHP：
http://www.zutto.in/index.php
コペンハーゲンホイール：
http://blog.cycleroad.com/archives/51593626.html |
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| 09 May 2012 10:46:09 am |
| 気になる竜巻報道 |
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ことさら地球温暖化を遠ざけている感じを受けた
ゴールデンウイークの最後の日曜日に発生した北関東の竜巻についてのメディア報道を見ていて気になる事が有る。今回の竜巻・スーパーセルの発生と地球温暖化を結びつけるような報道も論評も全く無い事で有る。まるで各社申し合わせでもしたかのようで気持ちが悪い。
新聞各社の電子版をネットで調べて見た。５月７日と８日の読売、朝日、毎日、日経、産経の社説、コラム、社会、科学、環境面を見た。社会面では全てが竜巻について報道しており、その中で竜巻発生のメカニズムについては、各社とも図入りで詳しく解説しているが、地球温暖化との結びつきまで踏み込んだ解説は無い。読売と毎日はコラムで竜巻を取り上げていたが、そこにも地球温暖化との関わりは書かれていなかった。５月７日の読売の科学欄には竜巻のメカニズムが詳しく解説されており、その原因にジェット気流の蛇行とまでが書かれていたが、その先までは言及されていなかった。
５月８日のネット専門のメディアzakzak.co.jpでは“殺人竜巻”６月が危ない！関東や東海は警戒必要と専門家と題した記事がありその中で、「今年に入ってから記録的な大雪、爆弾低気圧にも襲われている。やはり何かがおかしい。「観測史上異例の現象が次々に起きている。地球温暖化が気候変動に影響を与えているのは間違いない」と指摘するのは、気象研究所の元室長で『異常気象学入門』（日刊工業新聞社）の著書がある気象評論家、増田善信氏だ。増田氏は自著などで数年前から「温暖化で竜巻や集中豪雨が増加する」と警告してきた。「前線の動きが活発になる６〜７月は竜巻が起こりやすい状態が続く。気温が上昇しやすく、風が集まりやすい場所は特に危険で、地形からいって関東の内陸部や東海地方の太平洋沿いなどでは警戒が必要」とあった。
IPCCは異常気象は地球温暖化から来ていると警告を発しており、現在はアメリカでさえそれに反対は唱えていない。異常気象の原因が地球温暖化から起因すると言う事をことさら躊躇するメディアの姿勢は大変気になるところである。もしメディアが単に気が回らないでいるとしたら、それはそれで日本にはジャーナリストが消えてしまったと言う証拠になってしまい大問題である。
ネット上では次のように取り上げられている。
http://blog.goo.ne.jp/sksoo/e/78e9a670d178e8366a697f980fad05a3
http://www.plus-ondanka.net/ |
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| 07 May 2012 05:58:17 am |
| 原発の無い日本 |
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原発の代わりは省エネで
昨日から日本では原発が動いていない。電力会社はこの夏の電力不足をPRしているが、もともと電力量は猛暑の夏のピーク時に合わせ、もともと30%の原発と10%の火力発電所が保守点検で止まる事を考慮した上での需要予測であるので、本当の電力不足で停電になるとは思えない。電力会社が勝手に立てた売上予算に合わなくなり、採算が悪くなるだけの話である。
電力業界ではすでに原発に代わる化石燃料を燃やす発電所の増設を検討する等と言い始めているが、とんでもない事で有る。それでは、再生可能エネルギーの太陽光発電所や風力タービンをそこいらじゅうに作ると言う事でも無い。
解決策は「省エネ」である。
建築物を高断熱構造にする事で暖冷房に掛るエネルギーを80%節約できるパッシブハウスについてはこのブログで何度も書いて来た通りである。これは何も新築に限らない、リフォームで十分に対応可能である。集合住宅や商業ビルを外断熱構造にして空調システムを改造する技術も確立している。
重工業の分野では、例えばセメントをポートランドセメントからジオポリマーセメントに換える事で製造時に使うエネルギー量が80%節約できる。
農業分野では点滴灌漑にする事で、水の使用量が80%少なくなり、灌漑用のポンプなどで使うエネルギ―を80%節約できる。同時に肥料の使用量は95%少なくなる為に高温・高圧力を使う化学肥料工場を幾つも停止する事が可能になりそのエネルギーが節約できる。その上、土壌汚染や富栄養化の為に起きている湖沼のアオコや海の赤潮もなくなる。
東北の被災地の市街地の再建は都市設計を持続可能性都市とする事、つまり自動車によらない移動が可能な都市づくりを計画し、徒歩で用が足せる街、自転車で通勤・通学が可能な街を作る事で、都市が消費するエネルギーを大幅に少なくする事ができる。東北は世界のモデル都市を作れる最大のチャンスである。
これらはこのブログで毎日書いてきていることであるが、達成できる省エネは数％等ではなく数10%〜80%の省エネができるので、原発が全部止まってもまだ電力は余り、旧式の火力発電所はつぎつぎと停止できる。
省エネは最も手っ取り早いエネルギー源なのである。電力会社が今でも企業の規模を大きくする事を長期計画にしているとすれば、それは我々の目指す持続可能性社会には適応できない企業の有り方である。
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| 26 Apr 2012 05:58:44 am |
| 活断層の上の原発 |
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原子力安全保安院のハイテク技「断層きざみ」
一昨日(4月24日)以来メディアは一斉に敦賀原発の地下に新たな活断層と報道している。経済産業省原子力安全保安院が調査した結果だと言う。
原発周辺の活断層については、スマトラ沖地震から心配する世論を受ける形で2003年に全国九電力が再調査を行っている。その結果は2007年12月になってやっと発表された。公表された調査結果ではいずれの原発付近でも活断層の数が建設当時よりも著しく増加していることが分かった。＜中日新聞2008年1月18日＞ しかし、そのいずれもが原発稼働に影響する程大きなものではないとの発表であった。原子力安全保安院もお墨付きを与えた。
どうやらここにトリックが有ったようだ。経産省原子力安全保安院はここで、「断層きざみ」と呼ばれるハイテクを講じたきらいがある。これは、例えば長さ35kmの断層が有るとするとそれを３分割して12kmの断層が3本あるとするものである。そして地震の規模は断層１個ずつから算出するので1/3になると言うトリックである。
311の東日本大震災では幾つもの断層が連動したした事が周知となり、「断層きざみ」がばれそうになったので原子力安全保安院はわざわざ敦賀まで出かけてマスコミの前で地面をスコップで削って見せて「裏底―柳ヶ瀬山断層は一本で全長35kmでございました。」と発表したものであるようだ。
2008年に九電力が発表した直後に数多くの地質学者や地震学者が反論の声を上げているが、メディアはそれらを取り上げる事はなく、地元自治体は耳を覆った。この頃は原発立国を目指す日本にとって都合の悪い情報であったからである。
敦賀を廃炉にすると発表して次に夏の電源不足をPRして大飯原発の稼働の世論を作ろうとでも考えているのだろうか、経産省の思惑に乗ってはならない。メディアの発表には眉に何度もつばを付けて熟慮する事が必要である。
世界で最も地震が多発するこの日本列島に原発の設置はナンセンス以外の何でもない。資源を五倍に使えば、原発はおろか、地球温暖化ガスを多量に排出する火力発電所も半減することも夢では無くなる。ファクター５ではその方法を述べている。
次のURLで世界の地震源を詳細に見る事ができる。
http://earthquake.usgs.gov/earthquakes/world/seismicity_maps/index.php |
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