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| 14 Jan 2014 10:27:41 am |
 樽詰ワインはエコ |
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持続可能性社会でのワインの楽しみ方
ブログ管理人
2013年のワインの生産は国際ぶどう・ワイン機構(OIV)によると、281億リッター(281Mhl)でボトル数にすると375億本となり、世界人口70億人で割ると一人当たり年間5.4本となる。
OIVによるとそのうち80%は、レストランなどで販売されている。今、欧米でトレンドとなり始めているのが、ワイン・オン・タップ(Wine on Tap)タップと言うのは水道の蛇口の事で、生ビールのサーバーのように樽から直接グラスに注ぐ方法である。
はやりはじめているのには３つの理由がある。一つは味が良い事である。ボトル詰めにする場合には、バクテリア汚染防止の為に微量の２酸化硫黄が加えられるが、樽詰めワインは１樽は長くても2日で消費される為に添加されない。また、サーバーでは窒素やアルゴンガスで圧力をかけてワインを送りだす為に、樽は常にこれらの不活性ガスで充満しており、酸化されない為に、最後の一滴まで味が変わらない。従って、開栓されて長時間経ち酸化したグラスワインが出される事は無い。
二つ目は環境に優しい事である。1樽はワインボトル26本分(19.5リットル)でステンレス製の樽は、20年以上繰り返し使用される。ワインボトル、ラベル、コルク栓、ワインボトルを詰める段ボール箱、これらは全てゴミかリサイクルされるが、リサイクルには多大なエネルギーが使われる。またボトル詰めにされる為に重量が増え、その為に運送の為のエネルギーも消費されている。これらのエネルギーが樽に代わる事で60%以上削減される。
三つ目はボトル詰めにしていた為に掛るコストが削減され、同じワインをレストランは30%安くお客に提供する事ができる。その為、プレミアムワインのオンタップに人気が出てきている。カリフォルニアのプレミアムワインの250種が樽でレストランやワインバーに配送されている。
過去に70年台と80年代に２度ワイン・オン・タップが紹介されたが、どちらも失敗に終わった。70年代には安価なワインだけがオンタップされた為にタップワインは安ものとされ、すたれて行った。80年代には、バブル景気で天文学的な価格のワインボトルを注文する事がステータスとされる中でワイン・オン・タップは正しく評価されることも無く消え去った。環境保護がクールな世の中となり今回のワイン・オン・タップは持続可能性社会のワインのたしなみ方となって行くかも知れない。かく言うブログ管理人は、知る人ぞ知る下戸である。 |
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Posted By : dantesforest |
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| 07 Jan 2014 11:14:29 am |
| 危ないニュース報道 |
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インターネット上の情報は玉石混合であることを知って読むべき
ブログ管理人
小ブログでは、環境問題を良く取り上げるインターネットサイトを閲覧してそのニュースが複数のメディアで取り上げられているかどうか、グリーン化に参考となるニュースかどうかを見極めた後、オリジナルのニュースソースを確かめてから取り上げるようにしている。
その環境問題を感度良く取り上げるサイトにFinanceGreenwatch.comと言うサイトがある。サイト名に現れているように、環境問題を金融面から捉えると言う姿勢のサイトでブログ管理者も良く閲覧している。今日、このサイトからツイッターで「ロシアが福島原発地下で『12月31日に連続爆発』との情報発信 （FGW）本当か！」と入ったので、早速読んで見た。
「EUのThe European Union Timesは年初の報道で、ロシアの大統領府は、昨年末の12月31日に、日本の福島第一原発の地下において連続爆発が発生したため、ロシアの全官庁に対して、日本に関する情報はすべて「特別重要」というハイレベルに指定する監視体制に入った、と伝えた。報道ではロシアの国防省は、ロシアの太平洋艦隊が大みそかに、福島において二つの「low-level」の地下原発爆発を検知したとしている。最初の爆発はマグニチュード5.1の強度で、二つ目はそのすぐ後に同3.1の比較的小規模で起きたとされる。」とあり、ニュースソースはThe European Union Timesと有ったので、そのサイトに行ってみると確かにこのニュースが掲載されていた。
このサイトのabout usを見ても所在地、発行者とも明示されていない。記事の内容は、かなり右に偏ったものが多いようで取扱には注意が必要と思われた。ちなみに、当記事のニュースソースに関しての記述は全く無い。記事の書き方も脈絡が無くずさんな感じを受けた。
次に、福島原発問題の日本政府や東電の有り方に常に批判的な報道を続けている、ドイツのSüddeutsche Zeitung、アメリカのHuffington Post、を閲覧サイト内検索もかけて見てもこれに関する報道は無かった。WSJ、NY-Times、London Times、Frankfurter Allgemeineでもこのような報道は無かった。
記事の内容で気になったのは、12月31日にマグニチュード5.1の地下爆発をロシアが観測したと有るが、このエネルギー量はTNT火薬にして674トンになる。それだけの爆発が福島第一発電所の地下恐らく深くても数十メートルと思われる場所で起きていれば真上の発電所は吹っ飛んでいたと思われる。また、福島県はかなりの地震に見舞われ、東京でも有感地震が有ったはずである。この記述からも、ニュースの信ぴょう性が疑われる。
インターネットでは自由に情報の発信ができる。その情報は嘘でも本当でも一向にお構いなしである。読む方の自己責任で情報の真偽を確かめなければならない。 |
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Posted By : dantesforest |
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| 04 Jan 2014 09:52:38 am |
| 本当の食糧問題 |
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真の食糧問題には対峙しようとしない日本のマスコミ
ブログ管理人
昨年の終りころからマスコミが大問題として取り上げたものに、ホテルやレストランの食品の表示ごまかし問題があった。もちろんごまかして販売した方は悪く、発生した損害には責任をもって賠償すべきであるが、マスコミが連日報道を続けるほどの大問題であったとは思えない。
芝エビと表示されたバナメイエビは、原産地のタイではエビと言えばバナメイエビと言うほどの御馳走で通っており、バナメイエビとしては迷惑千万であったことであろう。和牛は高級で輸入牛肉は低級だとは何を基準にしているのか。又、国産の食材は輸入食材より安全性が高いと何故言えるのか。農薬の使用量では日本は最多に属し、ミツバチを絶滅する危険がある為に欧州では禁止となっているネオニコチノイドは日本ではまだ使われている。このように、基準ははっきりしていない。
マスコミが取り上げて国民に知らせるべき本当の食糧問題は、そんなところに有るのではない。広い面積に単一の種だけを栽培するモノカルチャーが生物多様性を害している事。魚介類の乱獲により海洋生物の食物連鎖がこわれ、種の減少が起きている事。食糧生産の為に18%の地球温暖化ガスが排出されている事など、食糧生産がどのように地球環境負荷の大きいものであるかを報道するべきである。
その様な環境負荷を与えた結果生産される穀物は年間24億トンになり、これは人口70億人で割ると一人当たり340kgとなり、一人が消費している穀物の量の180kgの倍近い量であり、年間13億トンしか消費されていないのである。残りの11億トンは家畜の飼料か、廃棄処分されていると言う驚くべき事実を知らせるべきである。その一方で地球には8億5千万人の人が飢餓状態にある。この大矛盾こそが真の食糧問題なのである。
食糧自給率40%の日本は年間5500万トンの食糧を輸入しているが、同時に1800万トン金額にすると11兆円分の食糧が廃棄処分されている。国連が年間に食糧援助をしているのは600万ドンでしかない。このような事実をもっと掘り下げて報道するのがマスコミの使命ではないのだろうか。
しかし、日本国民はこのような深刻な問題よりも、より簡単なホテルやレストランのごまかし表示問題の方が受けが良いので、視聴率が取れる。マスコミは単なる営利企業であるので、視聴率が簡単に稼げる受けの良いものしか報道しない。日本人は、こうして不都合な真実からは目をそらされている。 |
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Posted By : dantesforest |
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| 03 Jan 2014 04:44:07 pm |
| 50年後の日本 |
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右肩下がりでも幸せな社会の構築＝スマートシュリンク
ブログ管理人
日本の人口は人口統計を取り始めた1920年に55,963,000人であったが、1975年には2倍となり、1億1千2百万人を超えた。その後も増え続け2008年に1億2千8百万人でピークを迎えその後は減少を続けている。今後の人口の推移予測を見ると、オリンピックが予定されている2020年には124百万人、その後10年毎に117、107、97、2060年には8千7百万人へと減少する。つまり、今から56年後には人口が3割減になっている。
経済の原動力は人間の活動である。その分母である人口が減少して行くので、経済は当然収縮して行く。経済と言う言葉は中国の古典に出てくる言葉で「経世済民」でその意味は「世を經（おさ）め、民を濟（すく）う」であると言う。それを英語のエコノミーの訳語として日本で使われるようになり、今は中国でも使われている。民を済（すく）うのが目的であるなら、人口が減少する時には経済の規模が縮小するのは当然の事であろう。
それなのになぜ安倍首相達は経済成長を錦の御旗として掲げ、経済成長に反するものは全て悪であるかのように、京都議定書第二約束期間からは脱退し、地球温暖化ガスの排出削減計画も大幅後退させ、原子力発電をベースとするエネルギー計画は今後も伸び続けるエネルギー需要に応える為とある。なぜ、人口が減少するのにエネルギー需要は今後も増加し続けるとまで強弁して経済成長をしたいのか。
それは、いまだに企業の競争原理が働いているからである。企業は競争に勝てなければ収益率が悪くなり企業自身が成長できないからである。経団連のリーダー達はそのような企業の有り方しか知らない。おそらく財務省や経産省の官僚たちも経済成長しかイメージできないのだろう。これまでの経済学者は経済は無限に成長し続けるものとして考えて来ている。それも、近代経済のエネルギー源は化石燃料を基にしており持続可能性は無いのにである。
ヴァイツゼッカー博士が提唱する「ファクター５」は現在の経済はエネルギーを余りにも無駄に使い過ぎており、本来なら現在消費しているエネルギーの1/5で十分、現在の生活の快適さを得ることができる事を幾多の例を挙げて証明しており、それに反対しているのは安価な化石エネルギーで無駄な消費をすることで大きな利益を上げている既得権益であるとしている。
例えば建築物は40%のエネルギーを消費しているが、外断熱構造にし、断熱効率を上げ、パッシブ冷暖房システムにすることで即座に60%のエネルギー消費を下げることができるが、これは全エネルギーの24%となる。丁度、原子力発電所50基分である。建築を低エネルギー化するだけで原発の存在意義は無くなる。その他、農業、重工業、交通などでファクター5を実現すれば、現在の電力会社は1/5しか必要無くなる。エネルギー依存型の産業も1/5で済む。
人口が減少する社会では、経済成長では無く経済縮小の計画が必要になる。経済を縮小させる例は過去には無い。これまでの人類の歴史は経済成長一辺倒であったからである。経済を縮小するのは、恐らく成長させるよりも難しい。右肩下がりでも幸福な社会を実現すること。貧富の差が大きくならぬように配慮しながら、税収とサービスをへらして行く必要がある。社会資本はもう十分あると考えて社会資本の建設は行わず、保守に徹するべきであろう。
直近の問題としては、団塊の世代が高齢化し医療・介護サービスの需要が、今後数十年の間増加する。しかしその為に施設を作っていては、数十年後には使われ無い施設が増える。現在空家になっているビル、工場、学校などを低エネルギー介護施設に改築する政策が必要である。競争社会から共生社会へと社会のパラダイム変革が必要である。スマートシュリンク＝賢い収縮を成功させれば、同じ問題に直面している欧州諸国にも貢献できる。 |
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Posted By : dantesforest |
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| 01 Jan 2014 04:15:25 pm |
| 新年のご挨拶 |
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2014年を日本のグリーン化元年として行きたいと希望しております。
ブログ管理人
今年は、ヴァイツゼッカー博士から「ファクター５」の日本での出版を委託されてから足掛け３年となります。いよいよ、本年３月には明石書店から出版となり、いま最後の追い込み中です。
本を一冊出版すると言うことがどんなに大変な事であるか身にしみて感じて居ります。まったくの素人のことですので、出版社の方もあきれていらっしゃるのでは無いかと心配しております。大勢の方に助けられて、やっとここまでたどり着いたと言う感じです。まだまだ、関係者の皆様にはご迷惑をかけ続ける事になると思いますが、どうか宜しくお願い致します。
「ファクター５」が出来上がったら、この考え方を広める運動をはじめようと考えております。出前セミナー、出前ミニ展示会などを自治会単位、小中学校などでやって行きたいと思っています。賛同して、一緒にやる方を募集したいと思っています。プレゼン材料や、展示材料は用意します。我こそはと思われる方は、koichiアットマークjetiserv.com までご連絡ください。
Source: adachi-hanga.com アダチ版画研究所 |
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