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| 12 Apr 2012 05:56:25 am |
 鉄道の省エネ技術 |
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燃料電池車は原発をおはらいばこにできる技術
交通機関において鉄道は自動車とは較べものにならないほど環境負荷が大変低い優等生であるが、ファクター５では更に効率アップが可能であるとしている。
鉄道では従来からブレーキを掛けた時にエネルギーを取り出す回生制動を行っているが、この技術は同一区間内の列車の運行状況によっては回収された電力がうまく消費されない事も有り、その最適化は大変な努力が必要である。
鉄道の効率アップの為に投資を行っているのは日本とスイスだけと言って良い。世界の自動車の開発費は鉄道の100倍以上である。投下した資本は鉄道では30〜40年も使われるのに対し自動車はわずか10年にも満たないのにである。
スイス鉄道はエネルギー効率を60%向上させるのを目標に開発計画を立てている。この計画は回生制動で得たエネルギーを如何に有効に利用するかを、回転摩擦の低減、車両重量の軽減、空力の改善などがその項目である。スイスの鉄道は世界の平均に較べ大変高い効率を誇っているが、更なる開発が続けられている。
日本では近距離輸送用のE231系が開発されたが、これは従来の103系に較べ50%の効率向上を達成している。用いられた技術はスイス鉄道と同様の項目であるが、この車両の部材の90%はリサイクル可能である事が新しい。
JR東日本で開発されたディーゼル・ハイブリッド車両は従来のディーゼル車より20%も燃費が向上している。
JR東日本は図の様な燃料電池車両の開発を行っているが、この車体はディーゼル・ハイブリッド車両をそのまま使っている。燃料電池列車の開発が成功すれば原発を頼りにしなくても良い世界が作れる。
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| 09 Apr 2012 10:35:57 am |
| パッシブハウスの歴史 |
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スウェーデンから始まった建築の省エネ
1973年のオイルショックから省エネは脚光を浴びるようになった。いくつかの国は建築物の省エネに取り組んだ。
スエ―デンはその口火を切って1975年にスエ―デン建築基準(Swensk Byggnorm)に世界で初めてU値（熱貫流率＝壁などの部位や部材の熱の伝わり易さを示す数値で、低いほど断熱性能が良い。単位はW／��K）を導入して建築物の各部位に基準値を定めた。外壁 0.30、屋根 0.20、床 0.30、窓 2.00であった。1975年当時の標準的な一重ガラスの窓のU値は5.6、二重ガラスは2.8と言うものであったので、この数値が如何に挑戦的なものであったかが分かる。そしてスエ―デン政府は翌年からさらにこの値をより厳しいものにして行った。
科学者と建築家はそれに応じて開発を行った。ドイツ、ダームシュタットのウォルフガング・ファイスト(Wolfgang Feist)が率いる研究グループはパッシブハウスを発表した。（パッシブハウスについては4月6日のブログ参照）
スイスはこの基準を“ミネギ―ハウス”として同国の建築基準の参考値とした。その後、アメリカ、EU諸国、中国、日本、オーストラリアでも熱貫流値が建築基準に取り入れら建築の省エネが推進された。
英国政府は持続可能性住宅基準を水資源保護と共に法制化した。この法律によると2010年に25%、2013年に44%、2016年には100%つまりゼロエミッションを達成すると言う革新的な目標が掲げられている。そして住宅には6段階の持続可能性達成度を決めてその段階に応じた税制優遇措置が行われるとしている。しかし、建築業界と経済界は実現不能と抵抗を示している。
欧州議会は2018年までに公的建築物、2020年までには全ての建築物のゼロエミッション化を決議している。この中で新築建築のみならず既建造物の改善によるゼロエミッション化も推進している。
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| 07 Apr 2012 11:58:37 am |
| 資源生産性の追求 |
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自然環境に対して謙虚なライフスタイルに
Radio Feuilleton 2011.6.14のフォン・ヴァイツゼッカー教授の話の続きです。
今から150年前の労働生産性はだいたい今の20分の1でした。これまでの産業の歴史は労働生産性の向上を追い求めて来たと言えます。そして労働生産性の向上と並行して労働単価も上げられてきました。労働生産性が向上した結果を持って労働組合は賃金の上昇を獲得する事ができ、雇用者は賃金の上昇を理由に更なる合理化を進める事ができたのです。このように労働生産性と合理化を軸に労働者と雇用者は手に手を取って20倍を達成したのです。
そして労働生産性の向上を追求する時代は終わりました。今や労働力は溢れているのです。私たちはこんどは資源生産性、つまり省エネの追求をするべきなのです。
そこで私は前年に達成した省エネのパーセント分だけ、環境税を課してエネルギーの価格を上げる事を提案しているのです。例えばドイツの自動車は2011年に約1.5%の燃費向上を達成しました。ですから2012年には燃料に1.5%の環境税を付加してガソリン代が1.5%上がったとしても同じ走行距離に対するガソリン代は変わりません。このようにすれば環境税が人々を苦しめるものであるとか、産業を亡きものにするものなどと言う議論は出ないはずです。
つまり、省エネのテンポに合わせて環境税を使ってエネルギー価格を、過去に労働生産性が上がると共に賃金が上がって行ったように、徐々に上げて行くのです。
ここで考えなければならないのは社会的弱者に対する対策です。省エネ開発によって作り出される最新式の道具や製品は社会的弱者に行きわたるまでには時間が掛り、彼らは省エネの恩恵を受けるのはずーっと先の事になります。ですから彼らのライフラインを守る制度が必要になります。生活に必要なエネルギーと水には課税はせず、それ以上の使用量に対してのみ課税をする仕組みを作る必要が有ります。また、伝統的産業等で省エネ達成が困難な産業や職業にも配慮が必要です。エネルギーを無駄に使い続ける人や産業に厳しい課税となるのです。
私たちがこれまで破壊し続けて来た環境に対し少しでもお返しする事を考えるなら、少しは謙虚になりエネルギーの使用を控えるライフスタイルとなって行く事は自然な事で有ると思います。
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| 06 Apr 2012 07:09:27 am |
| パッシブハウス |
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設計と施工が審査を通過した建築のみパッシブハウスと認められる
パッシブハウスについては8月17日と8月27日にに書いたが、パッシブハウスとは何かと言う質問が寄せられたので繰り返す。
地球温暖化ガス総排出量の40％を占める建築物のエネルギー消費を抑える事は大変有効なファクターであるので、今後も何度も説明して行くことになると思う。
これは、単なる考え方だけのものでも、運動でもない、ドイツのウォルフガング・ファイスト博士の開発になる厳密に定められた建築基準である。目標はアクティブな冷暖房に使用するエネルギーを「ゼロ」にすることにある。
１． 年間の冷暖房エネルギーが15kWh/�岼焚爾任△襪海函�
２． 建築物の外気圧が50パスカル高い時に、流入する外気の量が一時間当たり建築物総容積の0.6倍以下であること。
３． 総エネルギー消費（電気、ガス、温水など全部合わせて）が120kWh/��/年以下であること。
これらを達成する為には、太陽光熱の利用、十分な厚さの断熱材を使った壁、気密性能の良いドアと窓サッシ、遮熱性の窓ガラス、排熱（排気と排水）回収システム、熱交換器を用いた排熱に依る外気や水道水の加熱システム、効率的な自然光の取り入れと効率的(LED等)照明、高効率なキッチン機器類などが含まれる。これらのほとんどはすでに過去のブログに書いたので参考にしていただきたい。
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| 05 Apr 2012 08:09:55 am |
| 人類とエネルギー |
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エネルギーをもっとは過去の政策
人類の数千年の歴史は、新たなエネルギー源を求め続け、それを利用する方法を探し続けてきたと言える。それが当初は人類にとって生き残る術であったが、やがて人類の発展の為に、さらに快適な暮らしの為となって来た。
エネルギーと言う考え方が生まれて来てからは、いかにエネルギーを使いやすく安価に提供できるかと言う事が要求され続けてきた。（図参照）
人類は人力と家畜の力を使い農耕を行った。熱源には森の木を燃やした。やがて風車や水力を使うことを習得した。産業革命以降は石炭、石油、天然ガスそして原子力からエネルギーを貪り続けた。
石油枯渇が叫ばれ初めて、こんどは再生可能エネルギーを追い求めている。
市場経済が唱える快適な社会の建設は常に更なるエネルギーの消費を伴うものとされている。人類が快適に生活し続ける為にはエネルギーの供給は増加し続けなければならないと言う考えが根底にありそれは変わる事は無かった。
そして産業は常にエネルギーが不足している分野を見つけ出して、更なる必要性を主張してきた。
そして、今先進国の間ではおおよそ次のようなエネルギー政策が進められている。
１． 新技術による石炭火力発電所の建設とCO2の回収と地下埋蔵計画。
２． 現存原発の運転期間の延長とできることなら古い原発を新型炉への建て替え。
３． エネルギーの新たな輸入。
４． メタンハイドレートなどの新たな化石燃料の開発。
これらは全て大きな問題を抱えている。ファクター５はまず、省エネルギーを真剣に考えるべきであると主張する。資源を５倍に使えばこれ以上のエネルギー消費はおろか現在のエネルギーよりも少ないエネルギーで快適な生活が送れる。
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